自宅で物が増えすぎた時や、めったに使わない季節用品などの収納に、貸し倉庫やトランクルームは、お手軽にレンタルできるのでとっても便利です。こうした私物だけではなく、会社や事務所の書類や荷物であっても貸し倉庫やトランクルームを借りることができます。
貸し倉庫やトランクルームの営業を行うには、倉庫業法の規定に基づき、国土交通大臣への登録や認定がそれぞれ必要ですが、これを行わずに営業をしている業者もいるので注意が必要です。認定を受けたトランクルームの場合には、窓口に必ず「認定トランクルームマーク」が掲げられているので、レンタルする際には確認しておくと安心です。
この「貸し倉庫収納トランクルームレンタル全国情報センター」のサイトでは、貸し倉庫やトランクルームなどの解説を行うと共に、貸し倉庫やトランクルームのレンタル先を探している方のために、全国の貸し倉庫やトランクルームのレンタル先などの関連リンクを紹介しています。このサイトの情報が少しでもお役に立てれば幸いです。リンクは随時、増やしていきたいと考えております。
認定トランクルームのチェック
認定トランクルームのチェックポイント
倉庫業法に基づき貸し倉庫業を営む認定トランクルームであっても保管性能など様々な種類のトランクルームがあります。トランクルームに物品を預ける場合には、次のような事項をチェックしておくと安心して預けることができます。
(1)電話帳、新聞などの広告宣伝でトランクルームを選ぶ際には、倉庫業法に基づく国土交通省認定マークと認定番号の表示があることを確認しましょう。
(2)トランクルームの契約内容は、広告、パンフレットだけでなく、必ずトランクルーム事業者の「トランクルームサービス約款」により確認しましょう。特に、保管中の品物への毀損・紛失等に対する損害保険を付保しているか、保険内容がどのようになっているか確認しましょう。
(3)トラブル防止のためにトランクルームへの品物引渡時には、相互でキズ等の確認をしましょう。（相互に保管依頼時にキズ等の確認をした方がトラブルが少なくなります。）
(4)トランクルームには湿度・温度管理などの性能や運送などの付帯サービスがありますので、預ける目的と品物の特性などの条件に合ったトランクルーム事業者を選びましょう。（物品により保管条件が違いますので確認しましょう。）
(5)トランクルームの保管料金の内容について十分注意しましょう。長期にわたる保管の場合は支払方法（月極・年払い）を確認しましょう。
(6)倉庫事業者は、トランクルーム保管料等を定めて、国土交通大臣（各地方運輸局長）に届出し、窓口等見やすい場所への掲示が義務づけられています。契約の際には、必ず、料金表を確認しましょう。
(7)トランクルーム保管料金は事業者毎に違いますので、契約する際には、トランクルームが有する保管性能に合った料金であるか、保管期間に合った料金であるかを確認しましょう。
